仮想通貨の概要、種類
近年何かとニュースになることが多いのが「仮想通貨」です。
仮想通貨の代表的なものがビットコインですが、近年では有名な仮想通貨取引会社であったコインチェックがセキュリティの失敗から580億円もの仮想通貨を引出されたということで、一気に注目が集まりました。
コインチェックが扱っていた仮想通貨は「NEM（ネム）」というもので、ビットコインとは直接関わりはなかったのですが、仮想通貨全体の信用性が損なわれたとしてビットコインも一時急落をするという大きな波が起こりました。
だからといってそれで仮想通貨自体が終焉を迎えたかというと全くそういうわけでもなく、ビットコインそのものは低値のままであるものの、他の仮想通貨では活発な取引が行われているのが現状です。
そもそも仮想通貨とは何かということを簡単に説明すると、国によって発行される通貨ではなくインターネット上の取引において使用されることになった独自の通貨ということになります。
通常の通貨というのは、それぞれの国や機関の管理のもと流通量を調節されているものです。
国内で戦争や内乱が起こると、その発行機関である国の信用度が落ちるため、他の国の通貨と交換する時の価値が下落します。
しかし仮想通貨の場合はそうした特定の国や団体がバックにいるわけではないので、その信用性を担保するのは「過去に誰が通貨を使用したか」ということになります。
ざっくりと言ってしまいましたが、この通貨の信頼性を高める方法は仮想通貨ごとに異なっており、まだ完璧な規格が決まっているわけではありません。
それだけに、その信用を担保する方法に何らかの問題が生じると、一気に価値が下落してしまう可能性があるのが仮想通貨ということなのです。
現在出回っている仮想通貨の種類は1000種類を超えているとされていますが、そのうちどれが残るかはまだ今後の展開次第であると言えます。
今の所で代表的なものとしては、ビットコインの他、リップルやイーサリアム、カルダノエイダコインといったものです。
今後の展開
仮想通貨については将来性について見解が分かれるところです。
一時は世界的に通貨流通量が増えたことから、ドイツ観光局が決済に使用できるようにしていたり、日本でも大手店舗でビットコインで支払いを可能にするシステムを導入したことが話題になりました。
仮想通貨の利便性は国による管理ではないことから、海外へ送金する時に手数料がかからず、一元的に流通することができるということにあります。
もし国ごとの通貨以上に流通するようになったとしたら、世界基準通過として定着する可能性もあります。
しかし、依然として信用性の担保というところが問題になっており、今後誰がどう主導していくのかというところがポイントになるでしょう。